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「庚子(かのえ・ね)」

2020年の干支は十二支で言うところの「子年(ねどし)」、ネズミに当たるわけですが、本来、干支は「十干」と「十二支」を組み合わせたものを指しますので、正確に干支を表すと「庚子(かのえ・ね)」となります。

・十干   甲(きのえ) 乙(きのと) 丙(ひのえ) 丁(ひのと) 戊(つちのえ) 己(つちのと) 庚(かのえ) 辛(かのと) 壬(みずのえ) 癸(みずのと)

・十二支  子 牛 寅 卯 辰 巳 午 未 申 酉 戌 亥

干支は十干と十二支の組み合わせ60通りあるため、干支は60年周期で循環します。次に子年になるのは12年後の2032年ですが、次に庚子になるのは60年後の2080年になるということです。実は還暦という概念はここから来ていて、生まれた年の干支を再び迎える年を指します。

(十干と十二支はそれぞれ奇数番目同士、偶数番目同士にしかならないので60通りとなります。)

庚子の意味についてですが、

陰陽五行説をもとに、十干の「庚」の意味を表すと、庚は「かのえ=金の陽」となり、十二支の「子」の意味を表すと、子は「ね=水の陽」となります。

陰陽五行説で2つを見た時、組み合わせにより「相生」「比和」「相剋」「相侮」「相乗」に分類され、お互いを強め合ったり弱め合ったりする関係性となるのですが、「庚子」の場合は「庚=金の陽」「子=水の陽」で相生(そうせい)という関係となります。

相生:相手を強める影響をもたらす。

十二支の「子」の意味ですが、そもそも十二支は植物の循環を表しており、子は本来「孳」という字で、種子の中に新しい生命がきざし始める状態を指します。

以上の事から、2020年の資産運用は色々な事が相互に影響をもたらし合う年で、何かに行き詰った時には全く別のものから活路を見いだせることがある一年になると考えます。また、十干十二支を植物で見た時、庚子は変化が生まれる状態、新たな生命がきざし始める状態なので、全く新しいことにチャレンジするのに適した年とも言える事から、資産運用を始めるのには良い年となりそうですし、運用に行き詰っている方は活路を見いだすチャンスの年となるでしょう。

ホームズの日記

 「ふくろう通信」の内容はお客様にとり参考となる情報の提供を目的としたもので、投資勧誘を目的としたものではありません。 記載したコメントの内容及び過去の実績等は、必ずしも将来実績を示唆するものではありません。将来の投資収益が保証されているわけではなく、投資元本を割り込むリスクがあります。 投資の最終的決定はご自身の判断でなさるようお願い致します。

改元

 天皇陛下の生前退位と皇太子さまの即位に伴い、2019年4月30日に「平成」が終わり、翌日の5月1日に新たな元号の時代が始まります。
また、新元号を記した改元の政令は4月1日に公布されることが予定されています。
 株式市場では、印刷物の更新やコンピューターシステムの改修、各種イベントや記念消費などがテーマとなりそうで、関連銘柄の動きにも期待がもたれています。
 振り返れば、バブルの崩壊や幾多の震災など厳しい局面も多かった平成時代、5月から始まる新時代が、皆様にとってより良い時代となればと願います。

ふくろうのしっぽ

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個人の株式保有比率が上昇し始める日

本年6月に全国4証券取引所から2017年度の株式分布状況の調査結果が発表されました。個人株主数(延べ人数)は過去最高の5,129万人(+162万人)になっています。
一方、個人の株式保有比率は1970年度の37.7%から低下し、2017年度はたった17.0%にすぎません。アベノミクス前に5年間続いた20%程度からも約3%低下しており、「上がったら売る」という明快な投資行動の結果であろうと推察します。
逆に、前述の分布状況調査では、昨年度株主数が増えた理由のひとつに、「2018年2月以降の株価下降局面に伴い、個人投資家による買いの動きが広がった」ことが挙げられており、「下がったら買う」というこれまた明快な姿勢も垣間見えます。
調査結果をあらためて見て、これまで長く続いた①金融機関(信託銀行を除く)の株式保有比率低下⇔外国法人の株式保有比率上昇、②事業法人・個人の株式保有比率低下⇔信託銀行(投資信託や日銀ETFを含む)の株式保有比率上昇という構図が、少し変化してきているように思えます。
90年代には、都銀・地銀・生損保・その他金融の保有する株式の比率が30%を大きく超えていましたが、今ではわずか8.3%にまで落込んでおり、逆に5%以下から上昇続けていた外国法人の保有比率は、アベノミクス以降5年間は30%程度で大きく変わっていません。
事業法人は同時期、「株式持合い解消」などで30.1%から低下の後、「自社株買いによる自己株式」が増加(昨年は値上り含め約4兆円増)。20%程度で下げ止まりしています。
個別企業の業績を10年前・15年前と比較すると、多くの企業で一株利益や自己資本利益率が上昇し、純資産も大きく増えています。株主重視の姿勢で、自社株買いや増配、株主優待制度を実施している企業も多く「株式そのものの魅力が高まっている」との印象を受けます。
これまで下がり続けた個人・その他投資家の保有比率も、ここ3年はその低下が僅かになり、私自身は、「個人投資家の保有比率が反転上昇する日が近いのではないか」と期待しています。
これまでも、お客さまに投資の魅力をお伝えすることが私たち使命でしたが、今こそ、さらに声を大きくして「株式投資の魅力」をお伝えする時期ではないかと考えています。

シンシアリティ

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