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純資産に満たない小型株に関する一考

日本株の中には、時価総額が300億円以下、PBR1.0に満たない銘柄群が現在でも意外に多く存在しています。中には有利子負債がほとんどなく、現金、及び現金同等物が資産の多くを占めるものもあります。

このような割安な銘柄群は、収益性が低い、主要業務の成長性が欠如している、新規の成長事業を有していない、経営者が積極的に事業の展開をしていない等、自社の株式資本を充分に活用していない等が特徴の一つです。

また、浮動株式が少ないことから、取引所での出来高が少なく、流動性がないという問題から外国人投資家等、国内外の機関投資家等が運用している中小型株ファンドでも運用の対象外になっている銘柄が多いという傾向もあります。

背景は、国内外の機関投資家は、上場株式においては解約を受けた場合でも、1か月以内等、ある一定期間に現金化できるよう備える為、投資対象銘柄の基準を設定していることが要因です。

これ等がPBR1.0に満たない万年割安株を生む一要因になっていると思われます。

但し、割安株の中にも、ある一定程度の収益性を有しており、安定収益、或いは緩やかながらも成長性がある、又は配当利回りで見ても2~3%以上という銘柄もありますので、これ等に該当する銘柄は長期の安定投資としては妙味があるとも言えます。

なお、これ等の内でも、主要業務の業界で、ある一定の地位を築いており、引き続き業界内での地位を維持できる銘柄であると、さらに投資対象として検討できると思います。

余談ですが、上記の条件に近似する銘柄ではあるが、上記の銘柄群よりも大きな時価総額があり、浮動株比率がある一定水準以上ある、又は大株主が売り意向を持っている一方で、このように資産を有しているものの、自社の株式資本を活用していない銘柄には、過去には、村上ファンド等のように“もの言う株主”(アクティビスト)の大量保有の対象になってきたのも事実ですので、彼らと同じような発想での投資も一考かもしれません。

但し、このような基準(手法)で投資をする場合は、充分な投資期間(3~5年以上の長期投資が原則)が必要な場合があることは言うまでもありません。

複眼

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